働く人のメンタルヘルス

心療内科 精神科 医療法人和心会 あらたまこころのクリニック
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働く人のメンタルヘルス

精神障害による労災申請の件数が増加しています。

厚生労働省:脳・心臓疾患及び精神障害等に係る労災補償状況について
:平成18年5月31日及び平成22年6月14日発表より作図
http://www.mhlw.go.jp/houdou/2006/05/h0531-1.html
http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r98520000006kgm.html

心の病による休職者を有する企業の割合が年々増加しています。

対象:上場企業2,368社の人事労務担当者、回答企業:269社(2008年 第4回調査)
方法:アンケート調査票郵送方式

財団法人 日本生産性本部 メンタル・ヘルス研究所:産業人メンタルヘルス白書2009年版より作図

心の病による休職者を有する企業の割合が年々増加しています。

【調査概要】
対象・方法:主要な製造業2,100事業場に調査票を郵送。389事業場(回収率18.6%、総労働者50万7,974人、労働人口の0.85%)が回答
結果:過去1年間の精神障害による1ヶ月以上の疾病休業者率は、事業場規模別(300人未満、300〜999人、1,000人以上)に、0.79%、0.54%、0.37%であった。
平均休業月数は5.2ヶ月であった。

休業人口:我が国における労働人口の大部分を占める中小規模事業場における精神障害による休業率(0.79%)と総労働者数(6,000万人)より算出
逸失利益:疾病休業人口推定値(47万4,000人)と平均休業月数(5.2ヶ月)から推定総休業月数を算出(246万4,800ヶ月)し、日本の平均年収(461万)と掛け合わせて推定

島 悟:厚生労働科学研究費補助金 労働安全衛生総合研究事業 平成15年度総括・分担研究報告書

加藤敏:精神科治療学 2007:22(2):121-131より作成

対象:JMI(Japan Mental Health lnventory)健康調査の実施企業の就労者 各年 約10万人
方法:希望に関わる質問項目を用いて、産業人の希望の中身、変化の検証及び考察を行った。

財団法人 日本生産性本部 メンタル・ヘルス研究所:産業人メンタルヘルス白書2009年版より一部改変

(厚生労働省 平成19年 労働者健康状況調査より)

対象:日本標準産業分類(平成14年3月改訂)による林業、鉱業、建設業、製造業、電気・ガス・熱供給・水道業、情報通信業、運輸業、卸売・小売業、金融・保険業、不動産業、飲食店・宿泊業、医療・福祉、教育・学習支援業、複合サービス事業及びサービス業に従事する労働者約18,000人
方法:厚生労働省大臣官房統計情報部から調査対象事業所へ調査票を郵送し、調査対象事業所において記入した後、都道府県労働局又は労働基準監督署へ返送した。

厚生労働省 平成19年 労働者健康状況調査より作図
http://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/saigai/anzen/kenkou07/toukeihyo.html