不眠症


心療内科 精神科 医療法人和心会 あらたまこころのクリニック
〒467-0066
名古屋市瑞穂区洲山町1-49
TEL:052-852-8177

不眠症

はじめに

不眠症の原因には、以下の5つのタイプがあります。


当院では、これらの全ての不眠症に対応できるわけではありません。 対応できるのは 3 または 4 が中心です。 1 と 5 に関しては体の病気となりますので、かかりつけの病院、または睡眠科のある総合病院などでご相談ください。

  1. 身体的原因:
    疼痛・掻痒・頻尿・呼吸困難ををもたらす身体疾患、 人工透析、内分泌・代謝疾患、中枢神経疾患 等
  2. 生理的原因:
    交代制勤務、短期入院、不適切な睡眠衛生 等
  3. 心理的原因:
    精神的ストレス、重篤な疾患による精神的ショック、生活状況の大きな変化 等
  4. 精神医学的原因:
    不安神経症、恐怖性障害、うつ病、統合失調症、アルコール依存症 等
  5. 薬理学的原因:
    アルコール、降圧剤、カフェイン、ニコチン 等

不眠症

不眠症とは、睡眠の質が低下した状態が持続し、適切な睡眠環境にも関わらず症状が現れることを言います。また、日中に下記の様な症最低1つ以上見られます。

  1. 倦怠感あるいは不定愁訴
  2. 集中力、注意、記憶の障害
  3. 社会的機能の低下
  4. 気分の障害あるいは焦燥感
  5. 日中の眠気
  6. 動悸、意欲の障害
  7. 仕事中、運転中のミスや事故の危険
  8. 睡眠不足に伴う緊張、頭痛、消化器症状

睡眠障害国際分類第2版(ICSD-Ⅱ)の基準より

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不眠症のタイプ

入眠障害

寝床に入るがなかなか眠ることができなく、寝つきが悪い状態
「なかなか寝付けない」 「眠ろうとすると目がさえて眠れない

中途覚醒

一旦,入眠した後に起床するまでに、頻繁に目が覚めてしまう状態
「夜中に何度も目が醒める」「夜中に目が醒めて、その後なかなか寝付けない」

早朝覚醒

望む時間よりも前に目が覚めてしまい、再入眠できない状態
「朝早く目が醒めて、その後寝付けない」

熟眠障害

睡眠時間は十分に取っているにもかかわらず、眠った感覚が得られない状態
「眠った気がしない」「眠りが浅い」

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依存の悪循環

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不眠症の治療法

薬物療法

不眠症の薬物療法は、睡眠薬が用いられます。


睡眠薬を服薬すると、睡眠の質が改善されていきます。しかし、すぐに薬をやめてしまうと、また元に戻ってしまうため継続的な服薬が必要になります。


継続的に服薬しても睡眠の質が改善されない場合には、生活・睡眠リズムが乱れている可能性があります。たとえば、就寝時間や起床時間が不規則になっていたり、コーヒーやお酒を寝る前に飲んでいたり、TVやパソコンを夜遅くまでするなどがよくみられます。これらの生活習慣がある方は生活・睡眠リズムを変えていく新たな方法が必要になります。


生活・睡眠リズム療法

【睡眠日誌の記入】

毎日、睡眠日誌に起床時間、就寝時間、日中の眠気、気分などを記入して、自分の睡眠リズムを把握します。


【睡眠衛生教育】

睡眠に関する正しい知識をつけ、質の良い睡眠が取ることができるよう生活リズムを整えていきます。


【刺激制御法】

刺激制御法とは、不眠が長引いた結果として生じる「寝室は眠れない場所」という恐怖心を消して、リラックスできるようにする方法になります。この方法は、「不眠症は就寝時刻と寝床の関係が不適切な学習によって条件づけられた結果である」という仮説に基づいています。


目的は、「寝床=眠れない」という関係から、「寝床=眠れる」に変化させていくことを行っていきます。不眠症の方は、ベッドは静かに睡眠する場所ではなく、心配やフラストレーションが起きる場所になっていることがあります。

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睡眠薬は、怖い

睡眠薬処方 4年間で3割増 厚労省、初の指針策定へ  2010/08/13 毎日新聞

医療機関が処方する向精神薬のうち、患者1人に出す睡眠薬の1日分の量が05~09年の4年間で3割増えたことが、厚生労働省研究班による過去最大規模の約30万人への調査で分かった。


処方された患者の約3割が4年後も服用を続け、このうち薬が減っていない人は約7割に上ることも判明。調査担当者は「投与後の効果の見極めが十分でないため、漫然と処方されている可能性がある」と指摘する。厚労省はデータを基に睡眠薬の投与や減量の方法を定めた初のガイドライン策定に乗り出す。


調査は国立精神・神経医療研究センター(東京都小平市)の三島和夫・精神生理研究部長らの研究班が実施。複数の健康保険組合に加入する約30万人を対象に、05年以降の各年4~6月の診療報酬請求明細書(レセプト)を基に向精神薬の処方実態を調べた。


調査によると、05年に睡眠薬を服用していた患者の1日分処方量の平均と09年の平均を比べると3割増加。また05年の患者4807人のうち、4年後には約3割にあたる1312人が睡眠薬を飲み続けていた。飲み続けた人の4年間の処方量の変化は▽「増えた」52%▽「変わらない」16%▽「減った」32%。減量されていない患者が68%に上った。


向精神薬全体については05年から2年間を調査した結果、05年に1回以上処方された人は1万426人だったが、07年は約1・2倍の1万2290人に増えた。不安や緊張を抑える抗不安薬と睡眠薬は年齢が高いほど処方される患者の割合が増加。65歳以上の女性では、05年は10%が処方を受けていたが、07年には14%に増えた。


処方診療科は、抗うつ薬と主に統合失調症の治療に使う抗精神病薬については精神科が6~7割。抗不安薬と睡眠薬は精神科が4割にとどまり、内科、整形外科などの一般身体科が半数以上を占めた。


三島部長は「重篤な症状のために長期間服用しなければいけない患者もいるが、効果が乏しいまま向精神薬が処方されているケースが多いのではないか。心身にも影響が出る恐れがあり、処方が適切か医師は定期的に確認し減量を検討することが必要」と指摘する。【堀智行】


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睡眠薬処方 4年間で3割増 厚労省、初の指針策定へ  2010/08/13 毎日新聞

過去最大規模のレセプト調査で、4年間で睡眠薬の処方量が3割増え、長期服用者の約7割で薬が減量されていないなど、処方後の対応が立ち遅れている現状が明らかになった。調査を担当した国立精神・神経医療研究センターの三島和夫精神生理研究部長は「精神科診療所などは外来に追われており、時間のかかる減量が後手に回っている可能性がある」と指摘する。【堀智行】


三島部長らの研究班は、医療機関で向精神薬処方がどの程度減量されているかを詳細に分析するため、約30万人のレセプト調査に加え、秋田大付属病院のうつ病の患者約160人に対する約3年間の処方を調査。発症時と再発前後で抗うつ薬と睡眠薬の平均処方量の変化を比較した。


調査結果によると、うつ病が治っても、再発予防のためや、患者が不安を訴えたりすることを理由に抗うつ薬と睡眠薬を処方し続け、再発を繰り返すたびにさらに薬が増えるケースが多かった。


減量が進まない背景には、関連学会や厚生労働省研究班などで作成した診療ガイドラインの不備や多忙な精神科診療所の現状がある。診療ガイドラインは向精神薬の使用期間の目安や長期服用のリスク、減量方法までは記載していない。また多くの患者を抱える診療所などでは1人にかけられる時間は限られ「減量は手間がかかるうえ、減量した場合の診療報酬上の手当てもないため対応が遅れがち」(三島部長)という。


こうした状況に、三島部長は他科医や薬剤師との連携強化を訴える。高齢化が進み、内科などのかかりつけの医師が向精神薬を処方するケースが増えていることを踏まえ「治りにくい場合はかかりつけ医が患者に精神科医を紹介する仕組みの普及が必要」という。また「薬剤師が患者から薬に関する相談などがあれば、医師に情報提供するシステムを整備すべきだ」と指摘する。


三島部長は「診察室ですべて診るのは無理がある。孤立無援の医療では患者のデメリットも大きい。チーム医療や減薬に関するガイドラインの策定が急務だ」と話した。


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